FPコラムでは、経験豊富なファイナンシャルプランナーが暮らしに役立つ情報をお伝えします。

昨今、地震や台風や大雨による自然災害被害が多発しています。
自然災害は予告なしに起こりますが、そう身近に滅多に起こるものではないと考えられがちです。でも万一起こってしまうと大きな費用がかかります。医療費のように、医療費負担が一定額を超える場合にその超えた額を払い戻しを受けることができる高額療養費制度があるわけでもなく、自分自身でなんとかしなければなりません。
病気などで入院、手術をしたりする確立よりは自然災害によって家が被害を受けるという確立は極めて低いのではないかと、火災保険については、保障についてはあまり考えずに保険料重視で加入されている方も多いのではないでしょうか？

先日、西日本豪雨で甚大な被害が発生しましたが、その後、水災による保障を付加しておきたいという依頼が増えてきました。
地震保険については、2019年1月1日より、基本保険料率が全国平均で約3.8％引き上げとなる予定です。
2011年9月に東京大学地震研究所などの研究チームが、M7級の首都圏直下型地震が起きる確率を「30年以内に98%」と発表し、日本中を震撼させました。その後、「30年以内に70%」と修正されましたが、リスクが高レベルであることに変わりはありません。近年では東海地震・南海トラフ地震での被害予測などを政府が発表していたりしますが、地震の多い日本においてはやはり地震保険はきちんと加入しておいた方がいいかもしれません。
支払いの確立が多くなれば保険料は今後も上がっていきます。
現在ご加入の火災保険の保障はどんな内容なのか、この機会に一度確認してみてはいかがでしょうか？
そして、地震保険や水災保障について再度検討してみるのもよいかと思います。